雇用と報酬の双方において制度変更を進めているグループは、相対的に小規模、大幅な利益減少、サービス部門中心、組合組織率が低いといった特徴があるのに対して、報酬に関してのみ制度変更を進めているグループは、同じく大幅な利益の減少ではあるが、相対的に大規模、企業資産すなわち含み益の保有、製造業が中心、組合組織率が高くかつ強い労使協議制を備える、といった特徴かあることが指摘されている。後者のグループが日本的経営の典型とみなすことができるなら、雇用は維持した上で、報酬と昇進に関して制度変更を進めるというのが、少なくともこれまでのところ、日本型雇用システムの変動のパターンだということだ。
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そしてこのこと自体は、「減量経営」からの一貫したパターンなのであり、「減量」によって雇用を維持し、その周囲を流動型の雇用で補うことが、日本型雇用システムのパターンであった。